| TOP ＞ 情報BOX |
| 燃費向上・排気ガス削減 『ガソリン・排気ガス関連NEWS』 (2001年4月号) 資料：「自動車ニュース＆コラム」 http://www.venus.dti.ne.jp/~corvette/mailnews.html 他 |
|
| 月日 | 項 目 |
| 04月27日 | ◆環境省、「日本では温暖化が始まっている」地球温暖化の影響で報告書 環境省は26日、桜の開花日が50年間で５日早まっていることや、昆虫の生息地域が北上しているなどのデータから「日本では温暖化が始まっている」とした「地球温暖化の日本への影響2001」との報告書をまとめた。94年に続く第３回 ◆経済産業省、平成12年度の燃料油販売は1.1％減の2億4317万KL、2年ぶり減少 ガソリンは1.9％増の5834万KLと16年連続で増加。中東依存度は87.1％に上昇 ◆米国、ガソリン価格が急騰し史上最高に ３月半ば以降、原油価格の上昇率を上回るペースで急騰。２６日のガソリン先物相場は湾岸危機時の記録を上回り史上最高を更新。生産能力が需要拡大に追いつかないことが大きな原因。 |
| 04月26日 | ◆北海道、公用車を原則としてすべて低公害車に代替 北海道は、公用車を原則として更新や新規購入の際にすべて低公害車に切り替える方針を決め、各部課や支庁などに通知した。バスなど特殊な車両は除く。現在保有する約3100台のうち、2005年度までに約2000台を低公害車にする方針[日本経済新聞社] http://www.nikkei.co.jp |
| 04月25日 | ◆LPG元売り業界2位の[日石ガス]と10位の[興亜石油ガス]10月に合併、１位へ |
| 04月24日 | ◆滋賀県、建設廃材など木質資源を発電施設や車に活用、木炭自動車など製造 ◆自工会、ディーゼル用オイルの規格共通化で欧米の業界団体と合意 日本自動車工業会は23日、ディーゼルエンジン油の品質規格の新ガイドライン「グローバルDHD-1」策定について欧米の業界団体と合意したと発表した。清浄性や摩擦防止性、高温酸化防止性など計10項目の性能要求について統一化。規格の国際調和によりエンジン油の国際的調達の容易さや入手性向上、選択基準の明確化等ユーザーのメリットも見込む。各団体が各地域で定めた現在の規格は、JASO DH-1 (日本)、ACEA E5 (欧州)、API CH-4 (米国)。3団体は、次期ガイドライン制定時に更なる要求性能特性の統一化を進める。 |
| 04月23日 | ◆石油情報センター、4月のガソリン価格2ヶ月連続下落 レギュラー全国平均103円/L、ハイオクが同115円/Lと、前月に比べそれぞれ１円ずつ値下がり。原油価格の下落が反映。円安の影響で「5月に下げ止まる」との見方も。 ◆コスモ石油など５社、ＧＴＬ(ガス・ツー・リキッド)の低コスト化研究へ 天然ガスから軽油・灯油などの原料油を、原油価格以下のコストで製造するガス液化技術の実用化研究に、コスモ石油、石油資源開発、新日本製鉄、千代田化工建設、インドネシア石油、石油公団らが乗り出す。硫黄などを含まない次世代クリーン燃料として、2010年度の商業生産を目指す ◆ＮＫＫ、ＤＭＥ(ジメチルエーテル)プラントの海外での受注活動を開始 |
| 04月20日 | ◆農水省、今年度のグリーン購入計画、ハイブリッド車購入は６台 農水省は、2001年度分のグリーン購入計画として事務用品など14分野101品目をまとめた。自動車に関しては、買い替え予定のある169台のうち、６台をハイブリッド車、49台を低排出ガス車など環境配慮した車とする方針。 ◆日産、米カリフォルニア州で燃料電池車の一般道走行試験を開始 日産は19日、燃料電池車を試作し、米カリフォルニア州での官民共同燃料電池車実験プロジェクトに参加し、一般道路での走行試験を開始したと発表した。日本メーカーの参加はホンダに次いで２社目。試作車「XterraFCV」は、高圧水素燃料を使う燃料電池と小型リチウムイオン電池を動力とするハイブリッド方式とするなど少量市販車の技術を採用した。 |
| 04月19日 |
◆電気料金７月から値下げ、ガスは引上げ |
| 04月18日 | ◆日石三菱、統一名「エオネス」で新ブランド展開 日石三菱は17日、7月1日から全国1万3000の系列ガソリンスタンドで「ENEOS(エネオス)」の新ブランドを全面導入すると発表した。1999年4月の合併後も両社のマークをそれぞれ使用していたが、全国のスタンドを来年3月までに約200億円をかけすべて衣替えするほか、新ハイオクガソリンも発売する。[エネオス]は、[エネルギー]とギリシャ語の[NEOS(新しい)]を合わせた造語 ◆滋賀県知事、廃食油燃料を課税対象から外すよう国に要望へ 滋賀県の国松善次知事は17日、廃食油から精製するバイオ・ディーゼル燃料(BDF)と軽油とを混合してディーゼル車に使用すケースに関して、地方税法に基づく課税対象から外す法改正を国に要望する方針を明らかにした。 ◆大阪府ＬＰガス協会、大阪府にＬＰＧセドリック寄贈。知事部局の公用車に ◆東京都駐車場公社、新宿の駐車場に電気自動車向け充電設備を設置 東京都駐車場公社は、電気自動車向けの普通充電設備（１台分）を西新宿第４駐車場内に設置、20日から運用を開始する。駐車料金は１時間までが低公害車の料金割引措置により無料とし、その後は30分ごとに200円。充電料金は無料 ◆日産、廃車から廃油やフロンガスなどを短時間で抜き取る装置を開発 日産は、廃車解体前に廃油や廃液、フロンガスを抜き取る作業を約7分30秒で処理できる装置を開発、廃車解体会社向けに100万円弱で販売する方針。専用の吸引機やチューブ切断機などを各所に配置し、並行して処理作業が可能[日本経済新聞社] http://www.nikkei.co.jp |
| 04月17日 | ◆近畿運輸局など、国道43号でディーゼル排ガス検査、迂回も呼びかけ 近畿運輸局は17日、兵庫県などと協力し、尼崎公害訴訟の舞台となった国道43号線沿いで、ディーゼル車などの排ガス検査を行なうとともに「できるだけ43号線を迂回することで、大気汚染の削減に協力してほしい」と呼びかけた。 ◆ヤマハ発、ソーラー発電で電動ハイブリッド自転車を充電する駐輪場 ヤマハ発は、山口県下関市役所内に建設していた太陽光発電によるエネルギー自立式の電動ハイブリッド自転車駐輪場を竣工し、引き渡しを完了した。電動ハイブリッド自転車ヤマハ「PAS」が30台納入され、非接触式カードキーによる無人での貸し出し・返却を行う。今後、下関市民と市職員共用の地域内交通手段として活用される。年間3000kwを発電、照明や管理用の電力も賄う。環境庁モデル事業の指定を得て下関市が実施した補助事業「e-ステーション」 |
| 04月16日 | ◆京都市内での小型ＥＶの共同利用実験、業務目的の利用が43.2％を占める 昨年12月から京都市内でも実施した小型電気自動車を共同利用する次世代交通システム運用実験「京都パブリックカーシステム」を実施した日本電動車両協会は、１日１台当たり平均2.1回の利用があり、当初目標をほぼ達成したが、１時間当たりの稼働率は平均29％と、目標の50％には届かなかったと発表。本年度は観光客にも対象者を広げ、６月から有料での実験再開を検討している ◆米政府、低燃費車開発での官民共同プロジェクトＰＮＧＶの予算を削減 米国ブッシュ政権が、2004年に燃費が34km/Lのファミリーセダンを量産することを目標にした官民共同プロジェクト「ＰＮＧＶ(Partnership for a New Generation of Vehicles)」（1993年開始）の予算を28％削減するとともに、内容もすべての車両に適用できる技術の開発へと大幅に変更する模様。[日経ＢＰ社] http://dm.nikkeibp.co.jp |
| 04月13日 | ◆コスモ石油、ブタン燃料の家庭用小型燃料電池を開発、2004年頃の商品化へ ◆神戸市、自動車公害防止条例改正案９月市会で提出、事業者のPM排出削減へ ◆ＡＶＬ日本法人、エンジンの燃焼現象などを可視化するシステム オーストリアＡＶＬ Ｌｉｓｔ社の日本法人であるエイヴィエル ジャパンは、エンジン内部の燃焼や燃料噴射などの現象をカメラや光センサによって可視化するシステム「AVL ビジオリューション」を発表。従来品を大幅に改良した。[日経ＢＰ社] http://dm.nikkeibp.co.jp |
| 04月12日 | ◆環境省の意識調査、７８％が「自動車の排ガス」に不安 環境省が委嘱している環境モニターへの意識調査で、身近に存在する化学物質に対して不安感を持っている人は、「工場や廃棄物焼却施設などから排出されている化学物質」がトップで83.1％、次いで 「自動車排ガスに含まれている化学物質」が78％、「農薬に使用されている化学物質」や「家庭用品に含まれている化学物質」も70％超えた。「不安は感じていない」も0.9％存在した。一方、４月１日にスタートした、化学物質の環境排出について、排出施設や排出量などの情報公開を定めた国の環境汚染物質排出・移動登録制度（ＰＲＴＲ制度）の内容を「理解している」人は８％に過ぎなかった。 昨年11月に質問書を全国1500人に郵送し、1260人（74％）が回答。 ◆経済産業省、自動車リサイクル制度での費用負担、廃車時徴収を軸に 経済産業省は、来年の通常国会に提出し、2004年度にも施行する自動車のリサイクル制度の創設で焦点になっている解体・処理費用の徴収について、自動車メーカーやパブリックコメントなど業界側で多く支持されている廃車時に消費者から集める案を軸に検討し、今夏にも結論を出す。廃車時の徴収では不法投棄が増加しかねないと懸念する声も根強く残っている[日本経済新聞社] http://www.nikkei.co.jp |
| 04月11日 | ◆アルコール系燃料「ガイアックス」、全国自治体と業者が税論争 アルコール系ガソリン代替燃料「ガイアックス」に関し、全国の販売業者が課税取り消しを求める審査請求を滋賀や東京など各府県に約40件申請しており、京都府でも９日、初の口頭審理が開かれた。業者側は、「1954年の自治省通達により、炭化水素の割合が5O%未満(43％)の燃料は課税対処にならない」と主張、訴訟も視野にいれているという。対する府の税務当局側は「販売にかかる課税は、炭化水素の割合を問わないと通達にも記載されている」と真っ向から反対している。 ◆マツダ、「タイタンダッシュ」にＣＮＧ車を設定 マツダは、新型「タイタンダッシュ」をベースとしたCNG(圧縮天然ガス)車を設定、発売した。304万円。経済産業省のクリーンエネルギー自動車普及事業の一環として、ベース車との価格差の2分の1を購入補助金として受けられる2000ccCNGエンジン、1.5t積み・標準キャビン・ワイド・ロングボディ、1充填あたりの市外地走行距離約280km、最高出力58kW(79PS)/ 5000rpm、最大トルク145N・m(14.8kg-m)/2500rpm。年販計画35台。荷台無しは６万円安 |
| 04月10日 | ◆日本企業が合弁で「ジメチルエーテル（ＤＭＥ）」生産・商業化へ 日本の商社、化学、石油会社、経済産業省などが共同で、天然ガスを原料とする環境にやさしい軽油の代替燃料として注目されている「ジメチルエーテル(DME)」の商業化に世界で初めて乗り出すことが、９日、明らかになった。伊藤忠商事、三菱ガス化学、出光興産、インドネシア石油、日揮のほか、プラント製造、都市ガス、石油精製、トラックメーカーなども参加を検討中で、月内にも合弁会社を設立し、オーストラリア西部に製造プラントを建設して、2006年に日本に供給を始める計画。 |
| 04月09日 | ◆東京都、公害対策に取り組む「自動車Ｇメン」を出動 東京都は６日、アイドリングストップ規制などを盛り込んだ都環境確保条例が４月に施行されたのを受け、自動車公害対策に取り組む「自動車Ｇメン」(141人態勢)の出動式を行った。6日は紺色のユニホームを着用したＧメンらが低公害車５台や徒歩で、都庁周辺でエンジンをかけたまま駐停車している車346台にアイドリングをやめるよう指導した。条例では違反者には勧告をし、勧告に従わない場合は氏名を公表する。運送事業者などの訪問指導も行なう。 ◆石原都知事、自動車NOx法に該当する都バスの売却で悩む 東京都の石原慎太郎都知事が６日の記者会見で、年に100台ほど生じる中古の都営バスを地方へ売っていいものか悩んでいることを明らかにした。都交通局は1991年から国の排ガス基準（自動車NOx削減法）にあわなくなったバスを国の基準がない地方へ計1300台ほどを売り、財政の足しにしてきた。1台43万円と安いこともあり、買い取り希望は多く、都交通局も「車のリサイクルにもつながるのに」と困惑する。[朝日新聞社] http://www.asahi.com/ |
| 04月06日 | ◆国立環境研究所、ディーゼル排ガスで花粉症などが悪化すると実証 環境省所管の独立行政法人、国立環境研究所の小林隆弘上席研究官らの研究グループは、モルモットによる動物実験で、ディーゼル排ガスによって花粉症などのアレルギー性疾患が悪化することを実証した。実験では、アレルギー性鼻炎とアレルギー性結膜炎について症状の悪化が確認された。花粉症は国民の5人に1人が疾患しているともいわれており。今後も因果関係を分析していく方針。[日本工業新聞] ◆川崎重工、吸気フィルターのリサイクル事業に本格進出、施設完成 川重原動機工事は５日、川崎重工の神戸工場内に、大型バス・トラック用や空調用、ガスタービン用などの吸気フィルターを超音波で洗浄・再生するわが国初の「フィルター・リサイクルセンター」を完成したと発表した。超音波により真空の泡を発生させた水槽内で汚れを洗い落とす新技術。洗浄装置の販売と、フィルターの洗浄・再生の受託事業に本格進出する。再生費用は新品価格の約半分を標準とし、５回程度は再生可能という。 ◆ＯＥＣＤ、2020年の環境問題を予測、炭素税などの導入を提唱 経済協力開発機構(OECD)は５日、2020年までに予測される環境問題を予測し、炭素税の導入など経済的な政策手法の必要性を訴える報告書をまとめた。OECD諸国で2020年には、自動車利用が40％増加、温暖化ガス排出量33％増加。環境が取り返しのつかないダメージを受けるとして「環境アウトルック」発表 |
| 04月05日 | ◆山形県、アイドリングストップ運動、まず公用車で率先行動へ 山形県は、公用車を軸にした「アイドリング・ストップ徹底運動」に乗り出した。県有車は約1250台、市町村も連携して最大4000台規模の取り組みになる。黒塗りの公用車がエンジンをかけたまま待機している様に市民からの批判があるが、「運転者は極力車から降りて会場施設内で待つなどして配慮している」としており、今後は公用車が模範を示し、運動の輪を企業、事業所、一般車両へと広げる。県内約200の企業が組織する県環境保全協議会も参加する方針。参加する車両の窓ガラスには「駐めたら止めます」のステッカーを掲示、県はホームページなどで参加台数などを公表していく方針。[山形新聞] http://www.yamagata-np.co.jp/ ◆クウェートで石油精製触媒を現地生産、日本・クウェートで初の合弁事業 伊藤忠商事やジャパンエナジーなど日本企業とクウェートの初の合弁事業である石油精製向け触媒（重質油から硫黄分を取り除く脱硫触媒）の生産が４日、始まった。生産能力は年間5000トン。合弁企業は96年11月に設立。資本金は約25億円で、伊藤忠が9.72%、日本国際協力機構(JAIDO)8.57%、ジャパンエナジーと東京貿易開発が各2.29%。 |
| 04月04日 | ◆ホンダ、加バラードの燃料電池モジュール「Mark 900」供給契約に正式調印 契約額は従来報道の130万ドルではなく、2590万カナダ・ドルに。 ◆インド、ディーゼル公共バスのＣＮＧ化を命じる判決。通勤者らが暴徒化 インドで、汚染ガスを排出するディーゼル車の廃止を命じる判決が出され、多数の公共交通機関の車両が使用中止となり、車両不足が深刻化している。首都のニューデリー南部では、バス停で数時間待たされた通勤者ら約2000人が暴徒化し、バス６台と商店２カ所を放火する騒ぎがなどが起きた模様。[ロイター社] ◆エクソンモービル、米大企業500社番付16年ぶり首位 前年三位だった石油最大手のエクソンモービル（売上高2,103億ドル）が首位に返り咲いた。15年連続で1位を守ってきた自動車最大手ゼネラル・モーターズは3位に転落。昨年の原油価格と天然ガス価格の高騰で石油各社が軒並み順位を上げ、エクソンモービルの首位は合併前のエクソンが1984年に記録して以来。原油価格上昇の恩恵で天然ガス大手のエンロンは18位から7位と大躍進。 |
| 04月03日 | ◆阪神高速道路公団、「環境ロードプライシング」の試行を発表 阪神高速道路公団は２日、尼崎公害訴訟の和解合意に盛りこまれた環境改善策を図るため、料金格差を設けて３号神戸線を走行する大型車を５号湾岸線へと誘導する「環境ロードプライシング」を試行すると正式に発表した。2001、2002年度にわたってETC車載器を搭載している大型車などを対象に料金格差を設ける。2001年度予算に道路側のETC機器整備費、新たな乗り継ぎ経路(住吉浜〜京橋間)整備費など10億8700万円、調査費5000万円を計上した。 ◆農業用トラクター、運転工夫で排ガス中の環境負荷物質が大幅低減 農水省・生物系特定産業技術研究推進機構(生研機構)は、農業用トラクターの運転方法を工夫し、変速機構を最大能力より１速下げることで、ディーゼル排ガス中のCO、黒煙ともに、排出量を最大50％削減できるとの調査結果を発表。国内で稼働する農業用トラクターは約200万台。現在は排ガス規制の対象外(2003年から規制予定)で、平均使用年数も約15年と自動車に比べて長い。[日本工業新聞] |
| 04月02日 | ◆米企業番付、ＧＭが３位転落、エクソンが16年ぶりに首位 米経済誌フォーチュンは１日、2001年版の米企業500社番付(売上高ベース)を発表した。15年連続で１位だったＧＭが３位に順位を落とし、エネルギー価格の高騰を追い風にしたエクソン・モービルが16年ぶりに首位を奪回した。２位はウォルマート・ストアーズ、４位はフォード、５位はＧＥ。 ◆トヨタ、低価格ハイブリッドシステムを「クラウン」に搭載、今夏発売 トヨタは、ガソリンエンジンと電気モーターを併用する「ハイブリッド車」用に、製造コストを抑えた新しい駆動システムを開発、６月をメドにシステムの概要を発表し、今夏にも「クラウン」に搭載して発売する。[日本経済新聞社] ◆阪大の研究グループ、低コストのＤＰＦ技術「熱泳動フィルター」 大阪大学大学院工学研究科の片岡勲教授らの研究グループは、温度が低くなるとSPMなどの粒子の動きが鈍くなる「熱泳動」現象を利用したディーゼルエンジン用ＤＰＦフィルター技術を開発した。低コスト化が可能になるという。[日本工業新聞] |